パソコンも最後まで責任を持って処分しましょう
今や、ビジネスでもプライベートでも必需品となったパソコン。新機能が搭載されたりソフトがバージョンアップしたりするなど日々進化するものだけに、大切に使っていても数年ごとに買い替えたり廃棄したりしなければなりません。パソコンを処分するには、大きく分けて「リサイクルする方法」と「売却する方法」の2つがあります。
パソコンをリサイクルするには
"■「PCリサイクル」に出そう
平成15年10月1日から、家庭用パソコンは「資源有効利用促進法」でリサイクルが義務付けられて、粗大ゴミとして処分することはできなくなりました。そのため、パソコンのメーカーが回収し、部品や材料を再資源化する「PCリサイクル」が行われています。
PCリサイクルで処分するときは、まず、パソコンのメーカーに回収の申し込みが必要です。メーカーから送付される回収・再資源化料金支払い用振込用紙を使って指定された料金を振り込むと、専用のゆうパック伝票が送付されますので、その伝票を貼付して、自分で梱包したパソコンを郵便局で発送しましょう。直接郵便局に持ち込むことも、戸口集荷してもらうこともできます。
ただし、平成15年10月1日以降に販売されて「PCリサイクルマーク」が貼られているパソコンには、販売価格に回収と再資源化料金が含まれているため、無償で回収してもらうことができます。なかには、メーカーへの申込みによって、PCリサイクルマークが無償で提供される場合もあります。詳しくは各メーカーにお問い合わせ下さい。
なお、倒産回収・事業撤退したメーカーのパソコンや自作のパソコンなど回収するメーカーがない場合は、「有限責任中間法人 パソコン3R推進センター」が有償で回収・再資源化を行っています。
■PCリサイクルの注意点
PCリサイクルで回収対象となるのは、パソコン本体に加えてマウス、キーボード、スピーカー、ケーブルなどメーカー出荷時に同梱されていた標準添付品のみです。プリンタなどの周辺機器、取扱説明書、マニュアル、フロッピーディスク、CD-ROMなどは回収対象になりませんので、注意しましょう。
■ハードディスクのデータは自分で消去しましょう
パソコンを処分する時に気になるのが、ハードディスクに残っているデータですよね。「PCリサイクル」で集められたパソコンのハードディスクは、専用の機械で処理されますので、基本的に情報が漏れることはありませんが、万が一のために、自分でデータ消去をしておくことをおすすめします。 ただし、データを「ごみ箱」に入れたり削除作業をしたりソフトを初期化しても、実際には完全に消去されていません。データ消去専用のソフトを利用したり、カナヅチでハードディスクに物理的な衝撃を与えたりして、完全に消去するようにしましょう。
パソコンを売却するには
故障していないパソコンは、売却して処分する方法もあります。パソコンを売却するには、大きく分けて「パソコン購入時に下取りに出す」「中古パソコン買い取りショップで売る」「ネットオークションに出す」の3つの方法があります。
新しいパソコンに買い換える方や、データの漏えいが気になる方には、パソコン購入時にメーカーの下取りサービスに出しましょう。メーカーの下取りでは、データの処理もきちんと行ってくれますので安心です。
中古パソコン買取りショップやネットオークションで売却する場合は、比較的新しい型や人気のある機種なら、予想以上に高く売却できることもあります。ただし、専門の業者ではありませんので、ハードディスクのデータ消去については、すべて自己責任で行わなければなりません。売却する前には、専用のソフトやデータ消去サービスなどを利用して、自分で完全にデータを消去しておくようにしましょう。
（以上：ゆきこ）
古いパソコンは買い取りへ
新しいパソコンを購入した後は、古いものを買い取りに出してみるとよいと思います。
「何年も前の型だし・・・」「ちょっとトラブルがあるし・・・」と思っても、秋葉原の中古専門店などでは、２台目、３台目のパソコンを探す人や用途別にパソコンを使い分けるような人のために、多少の欠陥があるパソコンも売られているものです。あなたの不要になったパソコンも、予想以上の価値があるかもしれません。
買取の査定には、最低限、使用説明書が必要です。購入したときの付属品をできる限り揃え、また、きれいにクリーンアップして持って行きましょう。買取の受付で型番を見てもらうと、買取可能金額の上限を言われます。ちなみに2005年（4年前）に購入したCeleronのDynabookで、上限は32,000円と言われました。そこから画面の傷や不足部品に対して減額が発生し、最終的な査定金額は26,000円になりました。ちなみに、メモリーの増設がされていると、その分増額されます。また、上限は人気モデルである場合は数年前の機種であっても50,000円くらいまで上がることもあるようです。大きな買い物をした後、キャッシュバックのつもりで査定を依頼してみませんか？
（以上：南雲聖子）
電気製品